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【抜粋記事】スマホの有機ELパネル採用率は2020年にはほぼ5割に到達 - TrendForceが予測

マイナビニュース
スマホの有機ELパネル採用率は2020年にはほぼ5割に到達 - TrendForceが予測

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ディスプレイの種類別に見たスマホの出荷台数推移予測(単位:百万台)と、有機EL搭載機種の比率(%)。濃い緑がTFT-LCD、薄い緑が有機EL、折れ線が有機EL搭載機種の比率 (出所:WitsView)

WitsViewは、「有機ELは近い将来、グローバルなスマホ市場で主流になるのは間違いなく、有機ELパネルのスマホへの搭載率は数量ベースで2020年までにおよそ5割に達する」との予測を発表




「Appleの動きを競合他社は注視している。次世代のiPhoneの仕様が明らかになるにつれて、他のスマホブランドに向けた有機ELディスプレイの供給も加速している。パネルメーカー、特に中国勢は、急速に有機ELの製造能力の増強に意欲を見せている」


中国のパネルメーカーEverDisplay(EDO)とVisionoxは、2013年~2014年にかけて有機EL市場に参入


2016年には、中国の大手パネルメーカーBOE Technology(BOE)とTianmaも、従来注力していたLTPS LCD(Low-Temperature Poly-Silicon Liquid Crystal Display:低温poly-Si)パネルから有機ELパネルに生産品目を切り変えて、有機ELの生産能力を増強


有機ELパネル製造のカギをにぎる真空蒸発装置は、依然として主に日韓の企業が提供している。現在、キヤノンの子会社であるキヤノントッキが製造している第6世代ハーフカット機は、市場で最も需要の高い真空蒸着システムとなっている。しかしキヤノントッキの真空蒸着装置の市場供給数は限られており、同社は、まず長年の上得意客であるSDCを優先して納入することになっており、後発メーカーがそれを導入するには時間がかかりそうという課題がある


LG Electronicsの子会社であるLG Display(LGD)が2017年下半期に第6世代工場にてフレキシブル有機ELパネルの量産を開始することを予定しており、WitsViewでは、これが重大な転換点になるとの見方を示している


日本勢は、韓国勢の有機ELパネル量産を尻目に、液晶パネルに固執してその改善に注力してきたが、一部の報道では、「今後のマーケット動向を見誤った致命的な判断ミスだった」との見方が示されている


シャープはどうかというと、6月に開催された株主総会にて、戴正呉社長は株主の質問に答える形で、液晶に絶対的な優位性があるとの持論を展開したうえで、有機ELパネルの開発も堺で行っていることを認めた


有機ELパネルは開発できても量産化の技術障壁は高く、Samsungも量産化には5年以上の歳月を必要とした。韓国勢が着実に有機ELの量産で実績を上げ、中国勢が国策で需給バランス無視の有機ELパネル量産に向けた投資を行っている段階に至り、日本勢の掲げる液晶パネルの機能を上げる、という戦略で果たして今後、生き残れるのだろうか


有機ELの先には、マイクロLEDや量子ドットデイスプレイも控えている。マイクロLEDはAppleやソニーが密かに開発を進めているという話であるし、量子ドットも各社の研究部門から学会発表が相次いでいる。有機ELで出遅れたのであるなら、先回りしてその先で勝つ戦略を立てる、といったことが日本勢の動きとしてでてくるのか



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