中国産「有機EL」は大化けするか

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中国産「有機EL」は大化けするか
ディスプレーのサプライチェーン国産化へ。最後のピースが製造装置


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中国ではディスプレー産業への投資が過熱しています。
現在、生産規模が急拡大しているのは、テレビ向けを中心とした大型液晶ディスプレー。
中国のBOEやCECパンダなどの地場メーカーが、政府の補助金を得て生産能力を増強しています。


まずは国内で消費されるディスプレーを内製し、次に外販を狙う戦略。
中国の大型液晶の出荷台数シェアは、2016年に韓国、台湾に次いで23%になる見通しです。
20年にはこれを35%まで引き上げ、首位獲得をもくろむもようです。

スマートフォン向け中・小型ディスプレー生産の拡大も計画しています。
現在は低価格品が中心ですが、18年までに高画質なハイエンド品の生産を始める見込み。
中国での増産を受け、韓国や台湾、日本製液晶ディスプレーの販売は鈍ってきています。

またスマホへの有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)ディスプレーの採用拡大を受け、
現地メーカーも早期の参入を目指しています。BOEや天馬微電子は展示会で有機ELディスプレーを披露。
工場への投資にも着手しています。狙うのは主に中国スマホメーカーへの採用です。

有機ELディスプレーに必要な低温ポリシリコン(LTPS)技術は、まだ成熟していませんが
「まずは投資しないと何も始まらない」というのが彼らの考え。設備投資と同時に技術を高めようとしています。
すでにLTPSの次の段階であるガラス基板(固定式)の有機ELへ投資を始めています。
2-3年後に量産を開始し、長期的には最終段階であるフレキシブル有機ELの生産を
実現する計画だろうとされています。

有機EL技術の向上に向け、人材の獲得活動も激しさを増しています。
大型液晶の生産ラインを立ち上げる際は日本や台湾からの人材がメインでしたが、
今は韓国のサムスンディスプレイやLGディスプレイのベテラン人材が対象となっています。

中国の最終目標は、ディスプレーのサプライチェーンを国産化すること。
ディスプレー産業が発展すれば化学や半導体、組み立てなど他の産業も発展するからです。
その最後の要素が製造装置になります。政府は19年までの補助金で、製造装置の開発に特別枠を設けています。
しかし、このタイミングまでに装置を国産化するのは難しいだろうといわれており
助成期限を後ろ倒しにする公算が大きいとのこと。
中国のディスプレー産業への積極的な投資は、当面続きそうだとされています。

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