スリートップで挑むジャパンディスプレイの“構造改革元年”

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スリートップで挑むジャパンディスプレイの“構造改革元年”
元シャープ役員は営業担当の副社長に。スマホ依存からの脱却へ道険し



ジャパンディスプレイ（JDI）が、事業構造改革を本格化していると報じられています。
日本の液晶パネル生産ラインの一部を停止したほか、中国に4カ所ある工場の再編にも着手。
利益率の改善に向けた体制を構築しつつあるとのこと。
次のテーマは売上高の９割弱を占めるスマートフォン向け事業からの脱却。
2019年3月期に非スマホ事業の生産比率を33%にする目標に向け、車載など他の市場の開拓に乗り出しています。


JDIはこれまで、スマホ市場の成長とともに事業を拡大してきました。
しかし中国市場でのシェア低下や市場の鈍化などで、工場の稼働率が悪化。
さらに中国パネルメーカーの台頭により価格競争が激しくなり、収益力は低下しています。

「スマホ市場の変動性の高さやビジネスの厳しさが身にしみた」―。
本間充会長兼最高経営責任者（CEO）は事業の難しさをこう説明しています。
そこで利益率の改善を喫緊の課題に掲げ、”脱・スマホ”をテーマとする事業構造改革を急いでいるとのこと。
その改革の基盤となるのが固定費の大幅な削減です。本間会長も「16年は事業構造改革元年」と位置づけ、
高収益体質に向けた課題解決の必要性を認めています。


（18年度に営業利益率8%の山は高い）

まず液晶パネル製造の前工程を手がける東浦工場（愛知県東浦町）と、茂原工場（千葉県茂原市）の
旧式ラインを順次停止。加えて中国では後工程を手がける関連会社を売却し、残る3工場も統廃合を検討するとのこと。
これにより向こう3年間で、420億円のコスト削減効果を見込むとしています。

＜車載やPC向けの受注伸ばす＞

同時に「脱スマホ」に向けても動き始めています。第2の柱として狙うのが、車載向け。
強みとする低温ポリシリコン（LTPS）液晶技術で「低消費電力とデザイン性を差異化要素としてシェアを取る」
（有賀修二社長兼最高執行責任者）としています。

すでに、より低消費電力で、狭額縁を実現する次世代基盤技術を開発しているとのこと。
これをテコに19年3月期は車載向けで1500億-2000億円の売り上げを計画しています。

第3の柱に位置付けるのが高精細ノートパソコンやタブレット端末、サイネージなどの新規領域です。
パソコンは海外メーカーからの受注が見えており「18年3月期には売り上げが立つ見込み」（本間会長）とのこと。


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