日本電産、設備投資1100億円で車載向け攻める

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日本電産、設備投資1100億円で車載向け攻める
スマホ向け触覚デバイス。「ハイリスク・ハイリターンと分かった。次のモデルで取り戻す」(永守会長)

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日本電産は2017年3月期の設備投資額を車載向け中心に増やし、
前期比約300億円増の1100億円とすると発表しています。
電動パワーステアリングや電動ブレーキなど向けの受注が好調なため、メキシコ、ポーランド、インドで
生産能力を増強するとのこと。


永守重信会長兼社長は、「車載、産業向けは、M&Aなしでも20年までに(売上高を)1兆円にする」と、
強気な姿勢を示しています。16年3月期は売上高1兆1782億円の約半分、5547億円を
「車載および家電・商業・産業用」が占めています。5-6月に買収予定のルーマニアの家電モーターメーカーでも、
欧州で伸びている車載部品の生産を検討するとのこと。

一方で、新たに注力分野に加えたスマートフォン向け触覚デバイスは、米アップルの減産の影響で
16年1-3月期は落ち込んでいます。永守会長は「ハイリスク・ハイリターンであることが分かった。
次のモデルで取り戻す」と意気込んでいます。

<シャープの大西元副社長を顧問に>

また、5月一日付でシャープの大西徹夫顧問(元副社長)を顧問に迎えると発表しています。
シャープからは元社長の片山幹雄氏など多数の幹部を受け入れています。
永守重信会長兼社長は大西氏の管理部門、海外部門の経歴を評価し、
「日本電産でもう一回、花を咲かせてくれる」と期待を語っています。

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