スマホ用有機EL、6Gハーフが量産基準に

電子デバイス産業新聞
スマホ用有機EL、6Gハーフが量産基準に
製造コストでLTPSに肉薄、マスクなど周辺技術も重要に


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アップルが2017~18年にiPhoneへの搭載を検討しているといわれる有機ELディスプレー。
その量産には、第6世代(6G=1500×1850mm)ガラス基板を半分にカットした
「6Gハーフ」(925×1500mm)基板を用いた真空蒸着工程を実現できるかが基準になると報じられています。


すでにサムスンディスプレー(SDC)ただ1社が6Gハーフによる量産を実現できているためで、サプライヤーとして
肩を並べる条件の1つと言えそうだとのこと。蒸着用メタルマスクの大型化といった周辺技術を含め、
追撃するFPDメーカーがSDCに追いつくのは決して容易ではないとされています。

SDCが15年4~6月期に稼働した湯井(牙山市)の6G「A3」ライン。ここで6Gハーフの蒸着工程を実現したことが、
スマートフォン(スマホ)への有機EL搭載を後押しする大きな要因になっています。
歩留まりの向上に伴い、SDCは「かつてに比べてスマホ用有機ELの製造コストを7分の1に下げた」
(FPD業界関係者)といわれており、このコスト競争力を武器に、SDCは有機ELの外販を積極化。
中国スマホメーカーなどを新たな顧客として獲得し、15年7~9月期から出荷を拡大して、
競合する低温ポリシリコン(LTPS)からシェアを奪い始めています。

加えて、このほどA3の2期投資に着手し、16年上期中には月産能力を現有の1.5万枚から3万枚に増やすとのこと。
次いで7~9月期中に再び3万枚規模の投資を実行する可能性があるとされ、追加増設が視野に入っているようです。

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