シャープとの統合がなくなったジャパンディスプレイ。次はJOLEDと

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シャープとの統合がなくなったジャパンディスプレイ。次はJOLEDと

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本間CEO、両者の大株主の産業革新機構と協議

中小型液晶大手のジャパンディスプレイ(JDI)の本間充会長は、インタビューに応じ、次世代ディスプレーの
有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)メーカー「JOLED(ジェイオーレッド)」との統合について、子会社化を含め、
同社大株主の産業革新機構と協議していることを明らかにしています。


有機ELは、テレビやスマートフォンの画面に利用されています。
液晶に比べパネルを薄く軽くでき、消費電力も少ないのが特長。世界市場では韓国メーカーが先行、
日本勢は出遅れています。JOLEDには議決権ベースで革新機構が75%、JDIが15%を、それぞれ出資しています。

本間会長は「(JDIとJOLEDは)グループとして既に仕事をしている。
経営陣が資本政策を明確に打ち出すことで、本格的融和が生まれる」と強調。
統合は技術的な相乗効果が大きく、幅広い顧客ニーズに対応できるとの考えを示しています。

また、本間会長は「有機ELを2018年半ばには量産できる」と語り、技術で差別化を進めて
韓国勢に対抗する方針も示しています。

<装置メーカーは困惑>

シャープとの協業が破談した中小型液晶大手ジャパンディスプレイ(JDI)を心配する声もあるようです。
「液晶だけならどう転んでも良かったが、有機ELは違う。JDIが一番影響を受けるのでは」と、
業界関係者は指摘しています。

3月上旬、JDIは有機ELパネル量産ライン構築に向け、装置メーカーなどに
「開発資金は厳しいが、何とか協力してほしい」と訴えたとのこと。

JDIの国内工場にある有機ELの既存の試作ラインは「量産に不向きな工程がある」(JDI幹部)とのこと。
このため量産ラインには、中小型で量産実績がある韓国勢と同じ工程を含む方式を検討中で、
韓国系装置メーカーからターンキーシステムの提案も受けたとのこと。ですがJDIは、革新機構の傘下であり、
このため、日本製装置を採用するべきだとする「オールジャパン」の大義とのはざまで揺れていると報じられています。

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