黒字化継続へ 為替変動は値上げで対応＝ソニーテレビ子会社社長

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黒字化継続へ　為替変動は値上げで対応＝ソニーテレビ子会社社長



ソニー のテレビ子会社、ソニービジュアルプロダクツの高木一郎社長は、ロイターなどのインタビューで、
2016年3月期もテレビ事業の黒字を継続する方針をあらためて示しています。
高価格モデルの商品に注力するとともに、為替のマイナスについては、値上げで対応する強気の姿勢を示したとの事。


テレビ事業は15年3月期に11年ぶり黒字化を実現。12年に液晶合弁を解消したほか、
人員削減など構造改革を強力に進めてきています。
高木社長は「黒字はやるべきことをやった結果。構造改革でやり残していることはほとんどない」と述べています。

テレビ事業の構造改革では、09-11年にかけてメキシコ、スロバキア、スペインのテレビ組み立て工場を売却。
残るテレビ工場は、日本、中国、マレーシア、ブラジルの4拠点となっています。
高木社長は4工場を有効活用する意向を示した上で、マレーシアを独自製品を開発する
主力拠点に位置付ける方針を示したとの事。

今期も同事業は50億円の黒字を計画しています。
前期までの課題は「固定費削減」でしたが、今期から「商品力強化」に集中する方針を表明。
高木社長は、今期2期連続の黒字化を果たすことを通じて「収益の安定化を目指す」と述べています。

高木社長は4月からテレビ事業のトップを務めるとともに、世界中の家電販売会社の責任者も務めています。
テレビの開発・製造に加えて、販売も一元的に管理する狙いのようです。
高木社長は「事業部と販売会社のコミュニケーションははるかに密になる」とした上で
「今後、テレビの黒字を増やせるかは販売会社との一体化にかかっている」と指摘しています。

一段の商品力強化では、テレビの大型化の流れに乗って、1500ドル以上の価格帯の
「プレミアム４ｋ」対応に注力するとの事。
テレビ用OS「アンドロイド」を搭載し、CDを上回る高音質の「ハイレゾ」に対応するモデルをさらに充実し、
画質・音質、デザインで差別化を図るとしており、
さらに「部品メーカーとの協力関係で新しい開発にもチャレンジしたい」と述べています。

テレビ事業の想定為替レートはドル118円、ユーロ136円。ドル高、ユーロ安とも事業にマイナスに響きますが、
高木社長は「商品力には自信があるので、値上げはできる」と強調しています。


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