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中国スマホ市場が飽和か 過去6年で初の減少

ITmedia(REUTERS)
中国スマホ市場が飽和か 過去6年で初の減少

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米調査会社IDCの最新の調査によると、中国のスマートフォン市場は
既に飽和状態に達しているようだと報じられています。


IDCが5月11日に発表した報告書によると、世界で最も人口の多い国である中国でのスマートフォン
出荷台数は2015年第1四半期(1~3月期)に過去6年間で初めて減少し、
前年同期比4.3%減の9880万台となっています。
IDCは出荷減少の理由を「市場が成熟したため」としているとの事です。

中国では近年、消費の活発化によりスマートフォンの旺盛な需要が続き、
Appleが「iPhone 6」と「iPhone 6 Plus」の好調を背景に1~3月期に中国市場で168億ドルという
記録的な売上高を計上したり、北京に拠点を置くXiaomiが創業からわずか4年で
評価額460億ドルの企業に成長したりなど、各社の業績を大きく押し上げてきました。

中国が米国を抜き、世界最大のスマートフォン市場となったのは2011年のことです。

一方でIDCのデータは既に減速が始まっていることを示唆しており、
業界は新たな課題に直面していると指摘されています。

IDCによれば、Appleは大画面のiPhone 6/6 Plusが好調で、縮小しつつある中国市場において
シェアを14.7%に拡大し、トップに浮上しています。Xiaomiが13.7%、中国Huaweiが11.4%のシェアで
それに続いている形です。
グローバルメーカーであるSamsungはシェアを9.7%に縮小し、中国市場で第4位となっています。

「中国での出荷減速を受け、メーカーは今後インドや東南アジアでの成長を加速させることになるだろう」と
IDCのアナリスト、シャオハン・タイ氏は指摘しています。
同氏によれば、こうした地域ではディストリビューターとの提携が非常に重要との事。

実際、Xiaomiはこの1年間、インドにおいてオンラインとオフラインの販売業者に積極的に働きかけを行っています。
同社は約1年前にインドの大手オンライン販売サイトFlipkart.comで自社のスマートフォンの販売を開始し、
先月には小売りチェーンThe Mobile Storeのインド各地の店舗で
自社のスマートフォンを販売する計画を発表しています。

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