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【液晶パネル】 スマホ用タッチパネル、インセル・オンセルが４割に　15年　IEK調査



台湾のシンクタンク工業技術研究院・産業経済及び趨勢研究センター
（Industrial Economics & Knowledge Center＝ IEK）の林沢民シニアプロジェクトマネジャーはこのほど、
スマートフォンのタッチパネルについての最新レポートを公表しています。

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組み込み式インセル（In-Cell）、オンセル（On-Cell）型の浸透率が14年には30％まで躍進したことを
明らかにしており、また、15年は40％まで拡大すると見込んでいるとの事です。

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REUTERS
液晶失速は一過性、中国スマホ2000億円計画は維持＝シャープ専務



シャープの方志教和専務（液晶担当役員）は大阪市内で記者団に対し、
同社の液晶事業の失速は「一過性」との見方を示しています。
そのうえで、2014年度の中国スマホ事業の売り上げ計画2000億円には変化はないと述べたとの事。

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同社の14年10-12月期の液晶事業が想定を下回ったのは、タブレット端末向け液晶の需要減速が主因としています。
米Appleの「ｉＰａｄ ｍｉｎｉ(7.9inch)」や中国の小米科技（シャオミ）の「MiPad(7.9inch)」の需要が
伸びなかったことが背景とみられるとの事。

>新型iPadの予約、mini 3は全体の3％？　iPhone大型化が直撃
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方志専務は「影響を受けたのはタブレット端末向け液晶」として
「中国でのスマホ用液晶の売上計画2000億円に変わりはない」と強調したとの事。
むしろ、昨年末までに、好調な中国スマホ用液晶の売り上げを上積みすることで、
タブレット向け液晶の落ち込みをカバーする意向だったとしています。

しかし、昨年10月に経営破綻した台湾のタッチパネルメーカー、勝華科技（ウィンテック）の工場が
閉鎖したことでサプライチェーンが混乱。これにより、中国スマホの生産が遅れたため、
タブレット端末用液晶の落ち込みを埋められず、液晶事業全体の下方修正に至ったとの事です。

>経営再建中のWintek、東莞2工場が近く操業停止へ
>タッチパネルのWintek、会社更生法申請へ
（意外なところでWintekの破綻の影響が出ていたようです。）

10-12月期は、競合するジャパンディスプレイが中国スマホ市場で、タッチパネル機能を埋め込んだ
「インセル型」の液晶で攻勢をかけています。一方のシャープは、インセル型液晶の量産に至っていませんが
「オセロのようにシェアを奪われたというデータはない」と述べています。

方志専務は、ジャパンディスプレイがインセル型液晶を積極的に営業したことで
「中国の顧客が急激に関心を持ったのは事実。インセルの時代が来るとは思っていたが想定より早い」
と述べています。シャープも、インセル型液晶の量産を6-7月に始める計画としています。

>シャープ、'14年度通期で300億円の赤字に。TVや液晶が苦戦(追記)

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商品力という点で、高橋社長が指摘したのは、インセル型の量産遅れ。
“インセル”とは、タッチパネルを液晶パネルの上に重ねる従来の方法に対し、タッチパネル機能そのものを
液晶パネルに一体化する方式。タッチパネル部材が不要となるため、
薄型化や低コスト化などが期待される技術ですが、他社に対して量産が遅れており、
量産開始は「今夏ぐらい」としています。

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（インセル量産開始は先日の高橋社長のコメントよりも早めの時期となっているようです）


中国市場の価格競争については「競合が入って価格の押し下げがあるが若干の影響。
ちょうど為替と相殺くらいの状況で、大きなマイナスはない」と述べています。

10-12月に画面サイズが大きなタブレット端末向け液晶が計画を下回ったため、
主力拠点の亀山第２工場（三重県亀山市）の生産に占める中小型液晶の比率は下期に35%にとどまっています。

（参考）

>シャープ、'14年度通期で300億円の赤字に。TVや液晶が苦戦(追記)

ただ、来期に計画している「中国」スマホメーカー25社への液晶出荷は
予定通りに実施できる方向のため、2015年度には50%まで高める考えとの事。
方志専務は、液晶事業の構造改革について、中国スマホ用液晶の売り上げを拡大することで
米アップルに依存した体質を変えたことにより「第一弾は終わった」と指摘。

>シャープ亀山工場、Apple専属契約見直し　中国向け高精細パネル生産へ

今後、第2弾の構造改革として、車載用など非コンシューマ製品向け液晶を拡大する方針を示しています。

2014年度の液晶事業に占める非コンシューマ向けの比率は15%の見込みとしています。
これに対して、車載や医療向けを伸ばし、17年度には20%を超える水準まで高め、
21年度には40%にすることを目指すとしています。
方志専務は「スマホなどコンシューマー向けの液晶は、『勝ち馬』が入れ替わるので変動が大きいのが問題。
そこから手を引くわけではないが、事業を安定化させるために非コンシューマーの比率を増やしたい」と述べています。

5月に発表する中期経営計画では、液晶事業の構造改革は、車載用液晶など
ポートフォリオの変更を軸に検討する方針としています。
このため「液晶事業を外部に出すという選択肢はまったく考えていない」との見解をあらためて示したそうです。

OPTRONICS ONLINE
米クァンタム マテリアルズ，カドミウムフリー量子ドットの出荷を開始


http://www.qmcdots.com/

量子ドット製造の米クァンタム マテリアルズは、コンシューマー・エレクトロニクス分野の先行企業数社に対し
製品評価向けに量産可能なカドミウムフリー量子ドット製品のサンプル出荷を開始したと発表しています。

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同社ではエレクトロニクス製品開発企業がコンシューマ・エレクトロニクス製品への有害物質使用を規制する
環境基準への先行対応の一環として希望する、カドミウムフリー量子ドット製品の開発に注力してきました。
量子ドットは業界標準の薄膜型ロール・ツー・ロール印刷技術や既存のLCDディスプレイ製造ラインで
使用されている表面蒸着技術への適用が容易としています。

また、同社は量子ドット自動生成装置の導入、研究施設拡張、研究員増員への投資を継続する一方、
カドミウムフリー量子ドットのサイズ均一性や製品安定性など製品特性の向上を実現したとしており
2015年の第二四半期には量子ドットやナノ粒子の年間生産量を2トン規模に引き上げると発表しています。

業界ではカドミウムフリー量子ドット製品の安定供給が可能なリソースは限られており、
世界で先行するディスプレイ製造企業やソリッド・ステート・ライティング製品開発企業より
その製品量産能力の検証に関して注目を集めているとの事。

同社の量子ドット製品は低消費電力で環境適応型のLCD、UHDディスプレイ、
次世代ソリッド・ステート・ライティング製品、太陽光発電アプリケーション、次世代型バッテリー、
バイオメディカル・イメージング及び診断/治療アプリケーションなどの各種先進技術の
基盤を担うものとなるとしているそうです。

クァンタム マテリアルズニュースリリース
クァンタム マテリアルズ社、カドミウムフリー量子ドットの出荷を開始

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